よくわかる西部技研
西部技研は
何をしている会社？
工場、倉庫、ビル等で
空気の質をコントロールするための
装置やシステムを
グローバルに提供しています
車載用電池製造工場などでの厳格な湿度コントロールを可能とする「デシカント除湿機」や、半導体工場や自動車塗装で発生する大気汚染の原因となる揮発性有機化合物（Volatile Organic Compounds : VOC）を選択的に除去・濃縮する「VOC濃縮装置」をはじめとした、特殊空気処理装置およびシステムの開発・設計・製造・販売・据付・保守などのサービスをグローバルに提供している会社です。
主な製品
- デシカント除湿機
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心臓部のハニカムローターに含浸されたシリカゲルや親水性ゼオライトに水分を吸着させて空気を除湿します。空気を冷却する必要がないため、低温時や低湿度の環境においても高効率・省エネルギーで除湿することができます。
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- VOC濃縮装置
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自動車や半導体などの製造工場からの排ガスに含まれる大気汚染の原因となるVOCを、ハニカムローターに添着した吸着剤で選択的に吸着して排ガスを除去、濃縮。省エネルギーおよびコスト低減を実現します。
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- 全熱交換器
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空調された室内から排気される熱と湿分（全熱）をハニカムローターが蓄え、取り込まれる外気に与えることで、冬は予熱・加湿され、夏は予冷・除湿されて室内に給気されます。換気で失われるエネルギーを装置内で交換することで、省エネとCO2削減に貢献します。
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製品別売上構成比
こんなところに
西部技研
西部技研の製品はさまざまな場所で
空気の質をコントロールしています
数字で知る
西部技研
- 1965年
- 設立年
- 320億円
- 売上高
（2024年）
- 40億円
- 営業利益
（2024年）
- 12.6％
- 営業利益率
（2024年）
- 67％
- 海外売上高比率
（2024年末）
- 779名
- 従業員数・グループ
（2024年末）
- 392名
- 従業員数・西部技研
（2024年末）
- 12社
- グループ会社
（2025年6月末・当社含む）
- 10社
- 海外子会社
（2025年6月末）
- 6拠点
- 海外製造拠点
（2025年6月末）
西部技研の強み
コア技術
当社のコア技術は、空気抵抗が少なく、強度に優れ、表面積が広いという3つの特長をもつ「ハニカム積層体」を成形する技術と、そのハニカム積層体に様々な機能剤を添着し、特別な機能を持たせる技術です。当社製品にはコア技術により開発したハニカムローター（回転体）を用いています。
- 製品化応用の一例
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- 製品化応用の一例
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開発・製造・アフターサービスを
ワンストップで提供
製品の心臓部となるハニカムローターの開発から製造、完成品の組み立て、販売、システム施工、メンテナンスまでをワンストップでおこなっています。開発からメンテナンスまで一貫して提供することで、顧客からのニーズやフィードバックを得ることができ、それらを製品の開発・改良や提案活動に反映しています。
グローバル供給体制
日本、欧州、アジア、米国等に子会社および製造拠点を有しており、世界各国の顧客のニーズに迅速かつ柔軟に対応しながら、高品質、高性能な製品をグローバルで供給しています。
当社製品の心臓部となるローターは日本でのみ製造しており、これを世界各地の製造拠点に送り、モジュールあるいは完成品へと組み立てています。
トータルエンジニアリング
装置や機器の販売だけではなく、デシカント除湿機やVOC濃縮装置を使用したドライルームや溶剤回収システムなど、製造工程における最適空間を創出するための提案、設計、製作、施工およびコンストラクション・マネジメントまでをトータルで提供します。
西部技研のあゆみ
創業者である隈利實は、九州大学工学部で研究者として勤務していましたが、アカデミアにおける実験や論文作成から脱却して、実際に世に役立つ製品の開発を行いたいと考え、1965年に当社の前身である「株式会社西部技術研究所」を設立しました。1973年のオイルショックを転機としてエネルギー問題に着目。1974年にハニカム成形技術を確立して全熱交換器の商品化に成功して以来、グローバル展開や事業拡大により成長を続けています。
成長の軌跡
中期経営計画
2024-2026
当社グループは2024年から2026年を対象とした中期経営計画の基本方針を「コア事業で市場シェア拡大」「成長事業の本格始動」「グループガバナンスの強化」とし、その実現に向けた諸施策に取り組んでいます。
成長戦略
コア事業の欧米市場シェア拡大および
トータルエンジニアリング事業拡大による
継続的な利益成長
株主還元方針
- 財務体質の健全化や将来に備えた内部留保とのバランスを図りつつ、安定的な配当を実行・維持することで、株主の皆様に対して報いていきます。
- 毎事業年度末日を基準日とした
年1回の期末配当とします。 - 配当性向を重要な指標とし、
連結配当性向40%以上を目標値とします。 - 業績、資本の状況、成長投資、および
株価を含めた市場環境を考慮したうえで、
資本効率の向上に資する株主還元策として、
自己株式の取得を機動的に実施することとしています。
一株当たりの配当金の推移
